【基礎知識】日本の活断層とは？普通の断層との違いと地震発生の仕組み
活断層とは、過去に繰り返し活動し、将来も活動する可能性がある断層を指す。
地下の岩盤に大きな力が加わり、岩盤がある面を境にずれ動く現象が断層運動だ。その際に発生する揺れが地震となる。
国土地理院の解説によると、日本ではすでに2,000以上の活断層が確認されている。さらに、地下に隠れていて地表から確認できない断層も存在する。
つまり、現在公開されている活断層マップに線が描かれていないからといって、その地域で内陸地震が起きないとは限らない。
活断層が地震を起こすメカニズム
活断層の周辺では、プレート運動などによって岩盤にひずみが蓄積している。
通常、断層面は固着している。しかし、岩盤にかかる力が限界に達すると、断層の両側が急激にずれ、地震が発生する。
特徴は次の3点だ。
- 繰り返し活動する： 一度地震が起きても、断層の活動が永久に終わるわけではない。
- 活動間隔が異なる： 断層によって地震の発生間隔やずれの大きさが違う。
- 地表に痕跡が残る： 断層運動によって崖や地形の食い違いなどが形成される場合がある。
国土地理院は、こうした地形の特徴を航空写真や詳細な標高データなどから調べ、活断層図を作成している。
活断層の4つの基本的な動き
活断層は岩盤のずれ方によって、主に次の4種類に分類される。
| 種類 | 仕組み | 特徴 |
|---|---|---|
| 正断層 | 岩盤が引っ張られる | 一方の岩盤が下がる |
| 逆断層 | 岩盤が押し合う | 一方の岩盤が上がる |
| 右横ずれ断層 | 水平方向にずれる | 向かい側が右に動く |
| 左横ずれ断層 | 水平方向にずれる | 向かい側が左に動く |
2026年7月の熊本地震では、横ずれを主体とする震源断層が推定されており、活断層の運動を理解するうえでも重要な事例となった。
【2026年最新情報】日本活断層をめぐるニュースと重要な動き
2026年の注目点は、近畿地域の活断層評価の公表と、熊本県で発生した大規模な内陸地震だ。
さらに11月5日には、活断層など内陸で発生する地震の評価手法を高度化する調査研究の成果報告書が、地震調査研究推進本部の更新履歴に掲載された。
2026年8月28日：近畿地域の活断層評価を公表
地震調査研究推進本部は、2026年8月28日、近畿地域の活断層の長期評価（第一版）を公表した。
今回の評価では、福井県、岐阜県、愛知県、三重県、滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県、岡山県を対象とする広域的な調査が行われた。
大きな特徴は、従来の主要活断層帯だけを個別に評価する方法から、地域全体の地震リスクを考慮する方法へと視野を広げた点だ。
評価対象は、M6.8以上の地震を引き起こす可能性がある活断層。近畿地域を次の3区域に分けている。
- 近畿北西部
- 近畿三角帯
- 紀伊半島
近畿三角帯は国内でも活断層が集中的に分布し、活動度も高い区域と評価されている。
また、今回の発表では既存の主要活断層帯の評価改訂も実施された。9月14日には評価資料の訂正も行われている。
2026年7月28日：熊本県でM7.1の地震
2026年7月28日、熊本県熊本地方でマグニチュード7.1、最大震度7の地震が発生した。
地震調査委員会の評価によると、推定された震源断層は長さ約30～40kmで、横ずれを主体とする北西傾斜の断層だった。
特に注目されたのが、日奈久断層帯との関係だ。
現地調査と空中写真の判読では、日奈久断層帯の高野－白旗区間や日奈久区間の北東部などで地表地震断層が確認された。
氷川町付近では、最大約2mの右横ずれ変位が確認されている。
また、GNSS観測では、熊本県八代市の千丁観測点が北東方向に約87cm移動するなど、広い範囲で地殻変動が観測された。
地震後も活動は続き、地震本部の8月31日までの集計では、7月28日以降に震度1以上を観測した地震が735回に達していた。
2026年11月5日：内陸地震の評価手法を高度化する研究成果
11月5日に地震本部の更新履歴へ掲載されたのが、「活断層等内陸で発生する地震の評価手法の高度化に関する調査研究」の令和7年度成果報告書だ。
この研究では、次のような分野が扱われている。
- 地震活動データを使った長期予測手法
- 歴史資料に基づく過去の中規模地震の研究
- 強震動評価による歴史地震の震源断層推定
- GNSS・InSARによる地殻ひずみの詳細な把握
- 測地観測データを活用した長期予測
- 複数の観測データに基づく予測モデルの統合
- 確率論的地震動予測地図の高度化
この研究は、活断層の位置を把握するだけでなく、観測データや歴史資料を組み合わせて地震の評価精度を高める取り組みとして位置づけられる。
2026年の主要な動きを時系列で整理
| 時期 | 出来事・対象 | 活断層との関係 |
|---|---|---|
| 1月6日 | 島根県東部M6.4 | 地殻内で発生。中国地域の活断層評価対象区域内 |
| 7月28日 | 熊本県熊本地方M7.1 | 日奈久断層帯に関係する震源断層を推定 |
| 8月28日 | 近畿地域の長期評価公表 | 45断層を対象に地域全体を評価 |
| 9月14日 | 近畿地域評価資料の訂正 | 概要資料を訂正 |
| 11月5日 | 令和7年度研究成果報告書掲載 | 内陸地震の評価手法の高度化 |
【全国分布】日本の危険な活断層はどこ？地域別の代表例
日本の活断層は北海道から九州まで広く分布している。
ただし、活断層の存在数だけで、その地域の地震被害の大きさを判断することはできない。断層の長さ、活動履歴、地盤条件、人口密度、建物の耐震性能などが複雑に関係するからだ。
ここでは、代表的な活断層帯を地域別に整理する。
北海道・東北地方
北海道では、石狩低地東縁断層帯や十勝平野断層帯などが知られている。
東北地方では、長町－利府線断層帯や雫石盆地西縁－真昼山地東縁断層帯などが代表例だ。
東北地方は海溝型地震の印象が強いが、内陸の活断層による地震にも注意が必要となる。
関東地方
関東地方では、三浦半島断層群や立川断層帯などが知られている。
首都圏では人口や建物が集中しているため、地震の規模だけでなく、交通網、電力、上下水道、通信などのインフラへの影響も考慮する必要がある。
なお、関東地方で懸念される地震には、活断層による内陸地震と、プレート境界で発生する海溝型地震の両方がある。
中部地方
中部地方では、次のような断層帯が知られている。
- 糸魚川－静岡構造線断層帯
- 濃尾断層帯
- 跡津川断層帯
- 阿寺断層帯
山地と盆地の境界などに断層が分布しており、地域の地形形成にも深く関わっている。
近畿地方
2026年の最新評価で特に注目される地域だ。
代表的な断層帯には、以下がある。
- 上町断層帯
- 有馬－高槻断層帯
- 六甲・淡路島断層帯
- 生駒断層帯
- 琵琶湖西岸断層帯
- 山崎断層帯
- 養老－桑名－四日市断層帯
大阪平野や京都盆地周辺など、人口や都市機能が集まる地域にも関係するため、住宅や公共施設の耐震対策が重要になる。
中国・四国地方
中国地方では山崎断層帯や鹿野－吉岡断層など、四国地方では中央構造線断層帯などが代表的だ。
2026年1月6日の島根県東部M6.4の地震も、内陸地震のリスクを考えるうえで注目される事例となった。
地震本部の評価では、同地震は中国地域の活断層の長期評価における北部区域内で発生した。活断層が少ない地域であっても、地震活動が活発になる場合があることを示している。
九州地方
九州地方では、布田川断層帯と日奈久断層帯が重要な存在だ。
特に2016年の熊本地震では布田川断層帯・日奈久断層帯周辺で大きな地震活動が発生した。
そして2026年7月28日のM7.1の地震でも、日奈久断層帯の一部区間に及ぶ震源断層が推定された。
過去の地震活動と最新の地殻変動を合わせて確認する必要がある地域だ。
【発生確率を検証】Sランク・Aランク・Zランクは何を意味する？
活断層について調べる際、特に混乱しやすいのが地震発生確率のランクだ。
地震調査研究推進本部は、主要活断層で発生する地震について、今後30年以内の発生確率を基準に相対的なランク分けを行っている。
| ランク | 30年以内の発生確率 | 意味 |
|---|---|---|
| Sランク | 3％以上 | 相対的に高い |
| Aランク | 0.1～3％未満 | 中程度 |
| Zランク | 0.1％未満 | 相対的に低い |
| Xランク | 不明 | 確率評価が困難 |
また、地震後経過率が0.7以上の場合には、ランクに「＊」が付けられる。
ここでいう地震後経過率とは、最新の地震発生から評価時点までの経過時間を、平均活動間隔で割った数値だ。
Sランクなら明日にも地震が起きるのか？
これは大きな誤解だ。
Sランクは、今後30年間の地震発生確率が3％以上という意味であり、明日や来月に地震が発生するという予測ではない。
反対にZランクだから安全という解釈も間違っている。
地震本部は、Zランクの活断層であっても、活断層が存在すること自体が、その地域で大きな地震が発生する可能性を示していると説明している。
さらにXランクは、危険性がないという意味ではない。過去の活動履歴などのデータが不足していて、発生確率を十分に評価できないという意味だ。
2026年近畿地域の地震発生確率は？
今回の地域評価では、今後30年以内にM6.8以上の地震が発生する確率について、次の数値が示された。
近畿地域全域
M6.8以上・今後30年以内
近畿北西部
約30％
近畿三角帯
40～60％
紀伊半島
約7％
出典：地震調査研究推進本部「近畿地域の活断層の長期評価（第一版）」2026年8月28日公表。
この数値は、区域内でM6.8以上の地震が発生する確率であり、個々の住宅や市町村で同じ確率になるわけではない。
近畿三角帯では、複数の活断層が集中的に分布していることも特徴だ。
一方、紀伊半島の約7％という数値だけを見て、地震への備えを後回しにすることも適切ではない。評価対象外の断層や周辺海域の地震、南海トラフ地震なども地域の被害に関係するからだ。
【ネットの反応・炎上・噂の真相】日本活断層で間違えやすい5つのポイント
活断層に関するニュースは、地震の発生や新しい評価の公表をきっかけに関心が高まりやすい。
ネット上で情報を読む際に注意したいのは、発生確率の数字だけが切り取られ、実際の評価内容と異なる意味で受け取られることだ。
ここでは、特に誤解されやすい論点を整理する。
誤解1：活断層の真上に住んでいなければ安全
これは正しくない。
地震の揺れは断層の直上だけに限定されない。震源から離れた場所にも強い揺れが伝わることがある。
また、地盤の性質によって揺れの大きさが変わるため、活断層からの距離だけで安全性を判断することはできない。
誤解2：活断層マップに線がなければ地震は起きない
これも間違いだ。
国土地理院の活断層図は、地表に現れた地形的特徴を主な手掛かりとして作成される。
地下に隠れた断層や、地形から明確に特定できない断層は表示されない場合がある。
地図に線がないことは、地震が発生しないという保証にはならない。
誤解3：Sランクは地震発生のカウントダウン
Sランクは30年以内の確率を示す区分だ。
地震が発生する具体的な日時を予測するものではない。
「Sランクだから今年中に発生する」といった情報を見かけた場合は、公式の評価資料で確率の定義を確認する必要がある。
誤解4：2026年の熊本地震で九州の危険性はなくなった
地震が発生したからといって、周辺の活断層がすべて活動を終えたわけではない。
2026年の地震調査委員会の評価でも、日奈久断層帯の各区間について、活動の特徴や確率評価が示されている。
断層帯は区間ごとに性質が異なるため、一つの地震だけで周辺地域の将来のリスクを判断することはできない。
誤解5：南海トラフ地震も活断層による地震である
南海トラフ地震と活断層による内陸地震は、発生する場所と仕組みが異なる。
| 比較項目 | 活断層型地震 | 南海トラフなどの海溝型地震 |
|---|---|---|
| 発生場所 | 陸域・沿岸域の岩盤 | プレート境界 |
| 主な原因 | 断層面のずれ | プレート境界の固着と破壊 |
| 揺れの特徴 | 震源が浅い場合、局地的に強い揺れ | 広範囲に強い揺れが及ぶ場合がある |
| 津波 | 海域の断層では発生する場合がある | 大規模な津波につながる場合がある |
両者は別の地震現象だが、同じ地域に複数の地震リスクが重なる場合もある。
「活断層だけを確認すれば防災対策は十分」という考え方は避けたい。
【実践的な防災対策】自宅周辺の活断層を調べる方法と確認ポイント
活断層のニュースを見たとき、最も大切なのは自分の生活圏にどのような地震リスクがあるのかを把握することだ。
そのために活用したいのが、国土地理院の活断層図と防災科学技術研究所のJ-SHISだ。
1. 国土地理院の活断層図を確認する
国土地理院の都市圏活断層図では、航空写真や地形データなどを使って判読された活断層の位置や地形的特徴を確認できる。
2025年12月23日の更新では、能登半島北部の「珠洲」など12面の活断層図と解説書が公開された。
ただし、掲載された断層がすべてというわけではない。地形から判読できない断層もあるため、他の資料と組み合わせて確認したい。
2. J-SHISで地震リスクを確認する
防災科学技術研究所の地震ハザードステーション「J-SHIS」では、住所や地名から調べたい地点を表示できる。
特に役立つ機能は次のとおりだ。
- 主要活断層帯の位置表示
- 断層ごとの概要や長期評価の確認
- 想定地震が発生した場合の揺れの分布
- 今後30年間などの地震動の超過確率
- 表層地盤の増幅率や地盤情報
単に活断層があるかどうかだけではなく、地盤の揺れやすさも合わせて確認できる点が特徴だ。
3. 住宅の耐震性能を確認する
活断層の存在を把握したら、次に確認したいのが建物の耐震性能だ。
特に次の点をチェックしたい。
- 建築年月日と適用された耐震基準
- 耐震診断や耐震補強の実施状況
- 家具や大型家電の固定
- ガラスの飛散防止対策
- 避難経路や避難場所までの移動手段
1981年6月以降の新耐震基準と、それ以前の旧耐震基準では設計上の考え方が異なる。ただし、新耐震基準の建物だから絶対に安全という意味ではない。
建物の状態や施工、地盤条件なども関係する。
4. 活断層だけでなく地域のハザードマップも確認する
地震による被害は揺れだけではない。
地域によっては、次のような二次的な被害も考えられる。
- 土砂災害
- 液状化
- 火災
- 建物倒壊
- 道路の寸断
- 停電や断水
地震発生後に自宅から避難所まで移動できるか、家族と連絡が取れるか、生活必需品を確保できるかまで考えておくことが重要だ。
【プロの結論】活断層の危険度は確率だけで決めてはいけない
日本の活断層を理解するうえで、押さえておきたい判断基準は3つある。
第一に、発生確率と被害規模を分けて考えること。
発生確率が低くても、実際に地震が起きた場合の揺れや被害が小さいとは限らない。
第二に、地域全体の地震リスクを見ること。
一つの断層だけを調べるのではなく、周辺の活断層、海域の断層、プレート境界の地震も確認する必要がある。
第三に、地盤と建物の条件を重視すること。
同じ地震でも、地盤や建物によって被害の程度は異なる。住宅購入や引っ越しを検討する場合は、地震ハザード情報と耐震性能を合わせて確認したい。
活断層の評価は、将来の地震を正確に予言するためのものではなく、限られた観測データからリスクを把握し、防災につなげるための科学的な資料なのだ。
【よくある質問】日本の活断層に関するFAQ
Q1：日本には活断層がいくつありますか？
A1：国土地理院の解説では、日本で2,000以上の活断層が見つかっているとされている。地下に隠れた断層もあるため、確認済みの数が国内のすべての活断層を表しているわけではない。
Q2：2026年に最も注目された活断層関連のニュースは何ですか？
A2：8月28日の近畿地域の活断層の長期評価公表と、7月28日に発生した熊本県熊本地方のM7.1の地震が重要な動きだ。11月5日には内陸地震の評価手法に関する研究成果報告書も掲載された。
Q3：日本で特に注意すべき活断層はどこですか？
A3：地域によって異なる。代表例として、上町断層帯、六甲・淡路島断層帯、糸魚川－静岡構造線断層帯、中央構造線断層帯、布田川断層帯、日奈久断層帯などが挙げられる。ただし、断層名だけで全国一律の危険度ランキングを作ることはできない。
Q4：活断層の近くに住んでいても大丈夫ですか？
A4：活断層の近くに住んでいることだけで、直ちに危険と決まるわけではない。地震発生確率、想定される揺れ、地盤、住宅の耐震性能を総合的に確認することが必要だ。
Q5：活断層マップはどこで確認できますか？
A5：国土地理院の都市圏活断層図や、防災科学技術研究所のJ-SHISで確認できる。J-SHISでは主要活断層帯だけでなく、地震動予測や地盤の情報も調べられる。
Q6：SランクとZランクではどちらが危険ですか？
A6：Sランクは30年以内の発生確率が3％以上、Zランクは0.1％未満を意味する。ただし、Zランクでも安全を保証するものではない。ランクだけで防災対策の必要性を判断しないことが大切だ。
まとめ：日本活断層の2026年最新情報と今後の防災のポイント
2026年の日本活断層をめぐる動きでは、近畿地域の長期評価の公表、熊本県でのM7.1の地震、内陸地震の評価手法を高度化する研究などが大きなポイントとなった。
特に近畿地域の評価では、従来の個別断層の評価だけでは把握しきれない地域全体のリスクを数値化した点に意義がある。
一方、熊本県の地震では、震源断層と日奈久断層帯との関係や、地表で確認された変位などが明らかになった。
今後も地震観測、地質調査、GNSS、衛星データなどを活用した研究が進むことで、日本列島の活断層に関する理解は深まっていくと考えられる。
読者が今すぐ取り組めることは、次の3つだ。
1. 自宅周辺の活断層と地震ハザードマップを確認する。
2. 住宅の耐震性能と家具の固定状況を見直す。
3. 家族の避難先、連絡方法、備蓄品を確認する。
活断層の情報は、恐怖を感じるためではなく、将来の被害を減らすために活用するものだ。 2026年の最新評価を正しく理解し、確率の数字だけに左右されない防災意識を持つことが、暮らしを守る第一歩となる。
主な参照機関：地震調査研究推進本部、地震調査委員会、国土地理院、防災科学技術研究所。情報整理日：2026年11月10日。 （出典: 日本 活 断層（Yahoo!ニュース））
テクノロジーやライフスタイル領域を中心に執筆活動を行っています。趣味は写真撮影と旅行です。
